最近、何かと話題になる仮想通貨とビットコイン。
「未来を変える革新的な技術だ」と絶賛する人もいれば、
「あんなものは詐欺だ」という人もいます。
さらに、
「仮想通貨の投資で何億も儲かった!!」
「ビットコインに投資したら破産した!!」
「損失が出て税金が払えない!!」
といった投資に関する話もよく耳にします。
そこで、今回は今さら聞けない仮想通貨とビットコインの仕組みを初心者にも分かりやすく解説したいと思います。
目次
仮想通貨とは
仮想通貨とは、ブロックチェーンと呼ばれる新しい情報管理技術と暗号技術を使って発行されたデジタル通貨の総称で、海外では暗号通貨(クリプトカレンシー)と呼ばれています。
投資などではなく普通に使うだけならTポイントやnanacoポイントなどの電子マネーと大差ありません。
仮想通貨には、ビットコインやリップル、イーサリアムなど様々な種類の通貨があり、おおよそ1000種類以上があると言われています。
仮想通貨は、ここ数年で爆発的に価値が高まっているため「投資対象」として非常に注目を集めています。
しかし、より重要で注目されているのは仮想通貨に使われているブロックチェーンという技術です。
ブロックチェーンがどんなものかは後ほど詳しく解説しますが、通貨だけでなく幅広い分野に応用が出来ると期待されている技術です。
面白いのは、仮想通貨に対して否定的な人もブロックチェーンという技術に対しては、肯定的な人が多いということです。
仮想通貨に限らずブロックチェーンを使った新しいサービスが今後増えていくと予想されています。
仮想通貨とビットコイン
仮想通貨を知るうえで避けられないのがビットコインです。
そもそも、仮想通貨は2008年にサトシ・ナカモトという人物がネット上に仮想通貨とブロックチェーンに関する論文を発表したのが始まりです。
サトシ・ナカモトは日本人っぽい名前ですが、国籍不明で詳細は分かっていません。(日本人ではないというのが一般的な認識です)
この論文をもとにプログラマーたちが構築したのが世界初の仮想通貨であるビットコインです。
そのため、ビットコインは他の仮想通貨に比べてもっとも多くの人に認知されており、他の仮想通貨の価値を表現するときの基軸通貨とされているコインです。
正直、ビットコインよりも技術的にはもっと進化した仮想通貨もあるのですが、現在一番普及している仮想通貨はビットコインです。(シェアは徐々に減ってきています。)
仮想通貨って使えるの?
仮想通貨は、現金と同じようにお店で商品を購入する際にも使えます。
使い方としては、電子マネーと同じようにスマホをレジにかざすだけで支払いが可能です。
とは言っても、仮想通貨での支払いが出来るお店はまだまだ少ないのが現状です。
仮想通貨が使えるお店が今後増えるかどうかは正直なところ良くわかりませんが、導入するお店にとって大きなメリットがあります。
それは、導入するためのコストが非常に安いという点です。
電子マネーやクレジットカードをお店に導入する際には、さまざまな手数料が必要となるのですが、仮想通貨の場合には手数料が安く済むのです。
しかし、お店に導入メリットがあったとしても一般的なものとして普及するかどうかは、別の問題だと思います。
仮想通貨に対して「怪しい。怪しすぎる。」と思っている人も少なくありませんから、そういった先入観がなくなるまでは普及するのは難しいのかもしれません。
普通のお金や電子マネーと何が違う?
普通のお店で使えることを考えると、使う側にとっては仮想通貨も現金も電子マネーも大した違いはありません。
大した違いはないと言っても、やっぱり違う点はいくつかあります。
仮想通貨をより深く知るために、普通のお金とどう違うのかを知っておいた方が良いでしょう。
現金(通貨)との違い
私たちが普段使っているお金との大きな違いは、「仮想通貨には発行主体となる国家がない」という点にあります。
たとえば、円であれば日本(日銀)が発行していますし、ドルであればアメリカ(FRB)が発行しています。
他の国でも同じですね。通貨はすべて特定国家の政府が発行します。
政府の方針によってお金を刷る量が決められ、政府によって維持管理されているのが通常の通貨です。
それに対して仮想通貨には政府のような管理者がいません。
仮想通貨は、あらかじめ決められたルール通りにプログラムが動いているだけで、特定の個人や団体の意思が介在するものではありません。
普通の通貨が中央集権的な運用がされているのに対して、仮想通貨は民主的な通貨と呼ばれることもあります。
(技術的には管理者を置いて通貨を発行することも可能で、金融機関や政府も実用化を目指して動き出しています。)
電子マネーとの違い
電子マネーというとTポイントやnanacoポイント、waonnポイントなど様々なものがありますね。
仮想通貨とこれらの電子マネーはよく似ています。
単純にお店で商品を購入するだけならあまり違いを感じることはないと思います。
しかし、大きく違う点があります。
電子マネーは、あくまでも円の代わりに使えるものです。
どういうことかと言いますと、電子マネー自体にお金としての価値があるわけではないということです。
その意味では、商品券や図書券(最近見ないですね図書券)と同じようなものと言えます。
ちなみに、電子マネーや商品券のようにお金の代わりに使えるポイントなどは代替通貨と呼ばれます。
それに対して、仮想通貨は円やドルと同じ通貨のように取引が行われています。
円とドルの為替レートが毎日変わるように、仮想通貨とドルのレートも毎日(毎秒)変わります。
そのため、電子マネーが1ポイント1円のように交換レートが固定されているのとは違い、その時々の相場によって価値が変わります。
クレジットカードとの違い
念のため、クレジットカードについても解説をしておきたいと思います。
クレジットカードは、買い物をするときにとても便利ですが、考え方としては「借金」になります。
欲しいものをクレジットカードで支払う場合、カード会社が商品代金を先払いし後であなたの口座から引き落とすという仕組みです。
そのため、クレジットカードで商品を購入するというのは一時的に「借金」をしていることになります。
仮想通貨の場合は、すでに所有している通貨で支払を行うため、デビットカードのイメージに近いでしょう。
仮想通貨は誰でも作れる
仮想通貨で面白いのは、誰でも新しい仮想通貨が作れるという点です。
もちろん、技術的なことが分かっていないと作ることは出来ませんが、特に資格が必要なわけではありません。
事実、最初の仮想通貨であるビットコインは国や組織の許可のもと作られたものではありません。
そして、新しく作られたビットコイン以外の仮想通貨をアルトコイン(オルトコイン)と呼びます。
現在、最もメジャーなアルトコインは「イーサリアム」であり、ビットコインにはないようなブロックチェーン技術を生かしたアプリケーションを多数持っていることから第2世代の仮想通貨とも呼ばれています。
一方で、新しい仮想通貨を作ったとしても多くの人に普及するかどうかも分かりません。
現在も大きなアプリケーションに使われておらず、小さなコミュニティ内で発行・流通しているマイナーなコインを「草コイン」と呼んでいます。
ちなみに英語で草コインはどう呼ばれているかというと、「sleeping giant(眠れる巨人)」、「sleeper(まだ注目されていない)」、「underrated(過小評価)」や「hidden gem(隠れた宝石)」と呼ばれており、海外でも草コインに対する値上がり期待が非常に大きいことがわかります。
仮想通貨の仕組み

ここからは、仮想通貨の仕組みについて解説していきます。
新しい仕組みなので難しく思える部分もあるかもしれません。
良くわからない部分があったとしても、まずは最後まで読んでみてから読み直すと良くわかると思います。
ブロックチェーンとは
冒頭に書いたように仮想通貨にはブロックチェーンという技術が使われています。
ブロックチェーンとは、取引台帳のようなもので過去の取引履歴(ブロック)がすべて1本の鎖のように繋がっているデータのことを指します。
仮にAさんからBさんに仮想通貨を移動させた場合には、その取引情報が新しいブロックとして作成され、過去のブロックに繋がれます。
ブロックの中に含まれる情報は、仮想通貨によって違いはあるのですが、取引情報のほかにブロック同士を繋ぐための暗号が2種類含まれています。
取引があるたびにブロックを作り、過去のブロックにつなぐ必要があるわけですが、この作業をマイニングと言います。
マイニングとは?
マイニングとは、
- 取引の検証
- ブロックの検証
- ブロック同士を繋げる
の3つの作業を言います。
この作業は、世界中の有志が自分のパソコンを使って行っています。
何故そんな作業をする人たちがいるかというと、マイニングを成功させると報酬として仮想通貨がもらえるからです。
(この報酬をコインベースと言います。ビットコインでは、このマイニングでしか通貨の新規発行は行われません。)
ただ、仮想通貨がもらえると言っても、とても少量です。
ちなみに、マイニングという言葉は、膨大な計算を行うことで少量の仮想通貨を得る姿が、金山で金鉱を掘り当てる姿に似ていることから「採掘=マイニング」と呼ばれています。
また、マイニングを行う人たちをマイナーと呼びます。
マイニングと電気代
現在、多くの仮想通貨でマイニングをしているのは中国を中心とした国々です。
もちろん、日本でも積極的に行っている人たちが多くいます。
しかし、マイニングを成功させるためには大量のパソコンを常に稼働させておく必要があるため、膨大な電気代がかかります。
使った電気代と貰える仮想通貨の金額の差が利益になるため、電気代の安い国のほうが有利なのです。
日本でマイニングをやるとなると、電気代の節約を考えないと辛いと思います。
仮想通貨の値段が高い時期であれば、マイニングでそこそこ儲けることもできますが、高価なパソコンが必要となるため、投資資金を回収するのに1年~2年かかる可能性もあります。
ブロックチェーンは分散管理されている
ブロックチェーンの面白いところは、取引台帳であるブロックチェーンがどこか1か所のサーバーにあるわけではないという点にあります。
と言っても、分かりにくいですよね?
たとえば、今あなたが見ているこのサイトのデータは、レンタルサーバーのサーバーに格納されています。
そのため、このサーバーが何かの原因で故障してしまうとサイトのデータも壊れてしまうため、サイトを見ることが出来なくなります。
しかし、仮想通貨の場合は違います。
取引台帳であるブロックチェーンは、世界中のマイナー(マイニングをする人)が同じデータを持っているため、どれか一つのデータが壊れても問題ありません。
また、仮に誰かがブロックチェーンの暗号を解除して不正をしようとしても、そもそもデータが世界中に分散されているので不可能です。
仮想通貨とブロックチェーンの可能性
仮想通貨とブロックチェーンはまだ新しい技術のため、世界中で新しい活用方法が模索されています。
ブロックチェーンという仕組みは、過去の取引を保存し続けるという特徴があるため、婚姻届けとして使おうという人たちまでいます。
また、ブロックチェーンを使った仮想国家なんてものを考えている人たちもいるようです。
そういった試みを世に出していこうとする時に、資金調達方法として注目されているのがICOです。
ICOはフィンテック・イノベーションとなりうるか!?
“ICO“とはイニシャル・コイン・オファリング(Initial Coin Offering)の略で、株式における新規株式公開(IPO: Initial Public Offerting)をもじった用語です。
ICOは、企業やプロジェクト等がブロックチェーン技術を利用したアプリケーションを実現するため、独自に発行したコインである”トークン”を配布して資金調達を行う手法のことを言います。
その提案アプリケーションは様々で、さきほどの「婚姻届け記録」や「教育記録」、はたまた転職や採用のための「個人能力記録」など、単なる「通貨」では実現できないものが沢山あります。
ICOで発行されるトークンの価格は、たいてい数円程度であることが多いのですが、プロジェクトがうまくいき有名取引所に上場するようになると価格が数十倍~数百倍に跳ね上がることがよくあります。
そのため、投機目的でICOトークンを購入する人も多くいます。
これまで大きな事業を起こそうと思ったら株式などを発行したり借金をしたりするのが当たり前でしたが、うまくICOを利用することで有望な事業ほど多額の資金を調達することができます。
このことから、IT技術を使った金融業界(フィンテック)の革命、という意味で「フィンテック・イノベーション」とも言われています。
ICOでは資金調達の手段として独自コインであるトークンを発行します。
トークンを販売することで資金を調達するイベントのことを「トークンセール」と呼び、ICOの代名詞となることもよくあります。
また、トークンはICOの普及や認知度アップのため、特定条件を満たしたユーザーに無料で配布されることがあります。
この無料配布を「エアドロップ(Air Drop)」と呼んでおり、よくある条件は「指定ウォレットを作っておく」や「特定の仮想通貨を所有しておく」などです。
仮想通貨のリスク

仮想通貨やブロックチェーンは素晴らしい技術なのは間違いありません。
しかし、歴史も浅く今後どのようになるのかは未知数な部分もあります。
ここでは、仮想通貨のリスクについて紹介します。
暴騰と暴落について
仮想通貨の中でも代表的なビットコインは、驚くほど価格が上昇したり価格が下がったりすることがあります。
特に2017年末から2018年初頭は急激に値が上がり始めたため、多くの億万長者(億り人:おくりびと、ともいわれる)を生み出し話題になりました。
ところが、2018年1月26日に仮想通貨の大手取引所であったコインチェックのシステムがハッキングされ大暴落となりました。
この大暴騰と大暴落が短い期間で起こったために大損した人も少なくないです。
しかし、長い目で見てみると仮想通貨全体の価格は今現在も上昇し続けています。
世間を騒がせるような大きなニュースがあると暴騰したり暴落するのは事実なのですが、それを除くと安定して価値は上がり続けています。
投資は自己責任ですが、短期的ではなく長期的な時間軸で考えると今のところ価格が落ちることはなさそうです。
ハッキング(サイバー攻撃)について
先ほども書いたように2018年1月26日に仮想通貨取引所のコインチェックがハッキングの被害にあいました。
被害額は、約580億円。
この被害額のインパクトは大きく、世間では「仮想通貨は危ない」という印象を持った人も少なくないようです。
この事件で意外と多くの人が誤解していたのは、仮想通貨そのものはハッキングされていないという事実です。
先ほど「ブロックチェーンは分散管理されている」でも書きましたが仮想通貨の仕組み自体をハッキングするのは非常に難しいのです。
この事件でハッキングされたのは、あくまでもコインチェックという会社のシステムです。
イメージで言うと・・・
・仮想通貨のハッキング ⇒ 偽札が作られた
・コインチェック事件 ⇒ 銀行強盗された
という違いがあります。
どちらも犯罪であることは間違いありませんが、銀行強盗があったから日本円の価値が下がることはないように、この事件でも仮想通貨の価値が根本的に損なわれることはありません。
しかし、これから仮想通貨を始めようとしているならセキュリティがしっかりしている取引所を選ぶべきでしょう。
詐欺事件について
仮想通貨で多い詐欺は「購入できる権利詐欺」です。
いま多くの企業がICOを発行しています。
このICOは、発行数が決まっているため将来有望と言われているものはすでに購入することが出来ないものが多いのです。
モノによっては将来100倍になると言われているものもありますから売り切れるのも分かりますよね。
仮想通貨の詐欺の場合、このすでに売り切れてしまった仮想通貨を購入できる権利を販売しますというものが多いです。
また、「値上がり確実だから買った方が良い」とそそのかされてゴミのような仮想通貨を購入させられるものもあります。
甘い話があっても、飛びつかない方が賢明です。
仮想通貨の将来性
仮想通貨の将来についてあれこれ考えるのは難しいです。
明るい未来が来るかもしれませんし、暗い未来が来るかもしれません。
しかし、ここ数年のことであれば、ほぼ確実に値上がりすると考えています。
というのも、仮想通貨はこれまでにコインチェック事件などを筆頭に大幅に値下がりするニュースが何度もありました。
そのたびに、価格は一時的に下がりましたが、すぐに緩やかな上昇を開始し、その上昇は今でも続いています。
どのコインが今後伸びるのかは分かりませんが、仮想通貨はこれから普及していく技術だと思います。
そのため、一時的な暴騰や暴落があったとしても、その将来は明るいと考えています。
仮想通貨まとめ
仮想通貨についてまとめてみましたが如何だったでしょうか?
どうしても新しい概念なので、解説しようとするとなかなか難しいものがあるのですが、知っておくべき知識は全て紹介できたと思います。
これから投資をしようとしている人は、あくあでも自己責任で頑張ってくださいね。
投資目的でない人にとっては、興味のないこともあったかもしれません。
しかし、仮想通貨は普及すれば確実に世界を変える新しい技術になると思います。
どんな世界になるかは想像の範囲に過ぎませんが、世の中が面白くなることは間違いないと思います。