【なぜ大暴落が起きるのか?】仮想通貨の下落とリスクについて考える

【なぜ大暴落が起きるのか?】仮想通貨の下落とリスクについて考える

仮想通貨を買ってみよう思ったとき、どうしても頭によぎるのは「暴落・下落」といった価格変動リスクですよね。

「失敗したらどうしよう」とか、
「大損したらカッコ悪い」などなど。

仮想通貨はまだまだ発展途上なので、どうしても価格変動のリスクが大きくなってしまいます。

しかし、仮想通貨を扱う上で見逃してはいけないのが、ハッキングや詐欺などの攻撃リスクや、送金先間違えや認証端末消失などの管理リスクです。

この記事では、仮想通貨の暴落と対処方法、そして仮想通貨に付きまとう様々なリスクについて解説していきます。

仮想通貨の暴落と、損失の予防

まずは仮想通貨の暴落・下落のリスクと、その予防方法について考えていきましょう。

仮想通貨を購入する際に、一番不安を覚えるのは価格の暴落(下落)ですが、そもそも仮想通貨市場は、株やFXなどの金融商品に比べて値動きの非常に激しい市場です。

このように「値動きが激しい」ことを「ボラティリティが高い」と言います。

なぜ仮想通貨市場はボラティリティが高いのか、次で詳しく見ていきましょう。

仮想通貨のボラティリティを高くする7つの要因

少し専門的なお話になってしまいますが、仮想通貨市場の価格変動が激しくなってしまう理由には、主に以下の7つの要因があります。

  1. 適正価格が存在しない
  2. 責任ある管理主体が存在しない
  3. 共通のルール(規制)がない
  4. 機関投資家が(まだ)いない
  5. 市場規模が小さい
  6. 長期投資家が少ない
  7. 集団心理が働く

それぞれ詳しくみていきましょう。

適正価格が存在しない

為替や株のように、すでに一般的となっている市場には必ず”適正価格”があります。

適正価格は、それらの主体である国家や企業の業績・経済状態によって導かれるものであり、株や為替のトレーダーはその適正価格を基準として「割高」「割安」を判断してトレードしています。

一方、仮想通貨には利益という概念は存在しませんし、大多数の仮想通貨は現実のものやお金を基準にしていません。

そのため、今の値段が過剰なのか、それともまだまだ過小なのかを判断できなくなってしまい、その場の流れによって大きく相場が動いてしまうのです

価値の基準があるステーブルコイン
仮想通貨の中には、法定通貨の価格に紐づいた(ペッグされた)、ステーブルコインというものがあります。

代表的なものは、米ドルに紐づいたTethor(USDT)です。

ステーブルコインがあることによって、取引所は送金に不自由な法定通貨(米ドル、日本円など)を大量確保する必要がなく、ユーザーは仮想通貨の相場が下がりそうなときの一時退避コインとして利用することができます。

責任ある管理主体が存在しない

仮想通貨は、国家や企業が価値や流通状態を管理・規制している訳ではありません。

そのため、価値が高騰しようが暴落しようが、それに歯止めをかけようとする組織がいないのです。

共通のルール(規制)がない

現在の仮想通貨取引では、株取引のような共通ルールがありません。

例えば株式投資や先物取引には、サーキットブレーカーという仕組みがあります。

簡単に言うと、一定以上の値動きがあった場合に取引が出来なくなる制度です。

しかし、仮想通貨にはサーキットブレーカーがないため、1日の値動きに際限がなく、価格が下落すればとことん下落しますし、逆に値上がりすればとことん値上がりします。

機関投資家が(まだ)いない

仮想通貨ETFなどの話が出ていますが、現在の仮想通貨市場は世界的な規制やルール作りが明確になっていないため、莫大な資金力を持つ機関投資家たちが中々入ってきません。

機関投資家が入ってくると、メディアによる感情の煽りに対して資金が動きにくくなるため、ボラティリティの抑制が期待できます。

機関投資家参入による暴落
機関投資家が多数参入してくると、大規模な資金で売買が行われるため、いきなり大きな売り圧力がかかり一時的に暴落が発生する可能性があります。

市場規模が小さい

ビットコインの時価額が10兆円を超えるなど、仮想通貨の市場全体は非常に大きくなっているとはいえ、各取引所が連携をとって動いている訳ではなく、またそのような規制もないため、個々の取引高はまだ大きくありません。

そうなると、取引に参加している大口トレーダーの売買によって市場が上下に動かされてしまいます。

長期投資家が少ない

為替や株に比べて、仮想通貨のトレードでは、機関投資家や長期投資の訓練を受けた投資家は少なく、ほとんどが投資初心者です。

となると、仮想通貨トレードに参加しているほとんどの人が、結果的に短期トレーダーとなってしまいます。

つまり、価格が急上昇すると便乗買いが増えさらに高騰し、急に下落すると狼狽売りが増え暴落が起きます。

仮想通貨は投機?
現在の仮想通貨市場では、対象の成長や規模拡大に資金を提供する「投資」という言葉は適切ではありません。

短期の値上がりを期待して資金を投入・回収する「投機」という言葉があっているでしょう。

もちろん、仮想通貨技術の発展や、将来的な価格上昇を見込んで資金を投入している「投資家」もいますが、現在相場を動かしているメインプレーヤーは「投機家」となっています。

集団心理が働く

簡単に言うと、「ニュースに踊らされやすい」ということです。

「ビットコインが儲かるらしいぞ!」と聞けばビットコインを買い、「ビットコインオワタ」と聞けば売ってしまいます。

2017年末から2018年初にかけてのビットコイン大高騰&大暴落は、とてもいい例でしたね。

個人トレーダーが多くなると、どうしても集団心理に踊らされがちになってしまいます。

仮想通貨の暴落・下落が起きやすいイベント

仮想通貨の暴落・下落が起きやすいイベント

仮想通貨は非常に価格変動幅が大きく、短い期間で高騰・暴落する可能性が高くなっています。

日々の変動範囲の下落ならいいですが、大きく暴落するような場合は事前にタイミングを予測する必要があります。

チャートからは下落が始まりそうなタイミングは予測できるものの、暴落が生じるタイミングの場合は、その直前に必ず影響度の高い出来事が発生しています。

そこで、仮想通貨の暴落が起きやすいケースをいくつか紹介します。

普段からアンテナを貼っておくと、必ず怪しいニュースが飛び込んできますので、そんなときに過去の事例から暴落を予測して資金を引き上げておくことが重要です。

取引所からの不正流出やハッキング

暴落危険度が非常に高いニュースです。

セキュリティの甘い取引所を狙ったハッキングにより、取引所資産や顧客資産が不正に流出してしまうようなことがあると、各取引所からの資金退避やフィアット化が行われ、仮想通貨(特に不正流出の対象通貨)が大きく暴落します。

国内で起きた有名な事件は、マウントゴックス社の起こした横領事件と、コインチェック社がハッキングによって500億~600億円相当のネム(XEM)を盗まれた事件です。

特に直近のコインチェック事件では、当時200万円近くだったビットコインが一気に140万円前後まで下落し、また当時250円程度だったXEMは80円前後まで落ちました。

国内取引所は、度重なる行政処分のおかげか大分セキュリティが強固になり、顧客資産のコールドストレージ保管も当たり前になってきましたが、海外取引所ではまだまだハッキングや不正流出のニュースが出ます。

その中で、もしも大手の海外取引所が被害にあったとしたら、相場が大きく崩れることが容易に予想できます。

金融庁の行政処分

暴落危険度が小〜中程度のニュースです。

2018年に入り、日本の仮想通貨熱が冷めてきたとは言え、それでも日本からの取引は多くあります。

日本円での取引量はまだ多い

そのため、金融庁から国内取引所に行政処分が出されると、価格が急落する傾向にあります。

本来はもっと危険度の高いニュースなのですが、悲しいことに行政処分が日常茶飯事のようになってきたため、みんなの感度が鈍くなってきているように感じます。

実際、2018年6月に国内最大手であるbitFlyerに業務改善命令の行政処分が発行された時は、大きな暴落は起きていません。

法整備や規制強化

暴落危険度は中〜大です。

仮想通貨はまだまだ新しい市場であるため、日本に限らず世界各国で共通するルールが整備されていない現状があります。

そのため、新しい法律や規制が出来るたびに価格が変動する傾向があり、多くの場合は規制強化の方向の法律のため価格が下落するケースが多くなります。

日本の法規制
日本では平成29年4月1日に「資金決済法」の改正が行われ、仮想通貨の交換サービス(=取引所)を運営するためには、交換業者として金融庁に登録しなければならなくなりました。

それ以降、取引所への規制が強まり、行政処分を何度か発行しています。

もちろん、世界各国の法整備や規制強化の影響も非常に大きく価格に反映されます。

特に、仮想通貨への取り組みが活発な国の規制強化関連のニュースが出てきたときに、ビットコインの価格が急落することがよくあります。

仮想通貨ネガティブニュース

暴落危険度は中程度です。

国家レベルのニュースでなくとも、企業などが仮想通貨にネガティブなニュースを出すと、「ああ、仮想通貨はやっぱり危険なんだ」「仮想通貨オワタ」と行ったネガティブな意見が連鎖的に広がり、暴落を引き起こす可能性があります。

最近の影響度が高いニュースとしては、FacebookやGoogleの仮想通貨広告禁止のニュースです。

SNSでの紹介や、Google Adsenseを利用した広告収入に大きく影響を与えたため、価格が下落しました。

他にも、ICOを利用した詐欺コインなどが露見すると、やはり一般心理を害するため、下落する傾向にあります。

他の金融商品の暴落

暴落危険度は小〜中です。

株の暴落に合わせて仮想通貨も暴落したり、他の金融商品の動きに引きずられる形で価格が動くこともあります。

仮想通貨の動きは、他の金融商品(株・為替・債権・原油など)との相関が薄い傾向があるものの、それでも株価が暴落したりするとリスク回避の心理が働き、仮想通貨の価格も下落することが多いようです。

また、仮想通貨の価格変動は他の仮想通貨との結びつきが強く、特にアルトコインの価格はコイン自身の期待が大きくて値上り傾向にあったとしても、実質的な基軸通貨であるビットコインが暴落すると、引っ張られて暴落することがよくあります。

国際情勢・金融情勢の悪化

テロなどによって国際情勢が悪化する場合でも、現金を確保したい思いから仮想通貨の価格が下落するケースがあります。

仮想通貨はまだまだリスクの高い「投機」商品であるため、何か別の危険が迫ると、より安全な金融商品に切り替えようとして仮想通貨を売ることがよくあります。

国際情勢の悪化は、逆に高騰の要因にもなります。

戦争や為替規制により、自国のお金が価値をなくすのではないかという不安から仮想通貨に資金を移す、という行動も過去に見られています。

節目での売り

暴落危険度は小〜中です。

100万円や150万円など、節目となる金額になったときに「もう上がらないだろうな」と思い、利益を確定させる(利確)売り注文が多くなります。

その売りで生じた価格の下落にあせり、さらに利確する人が増えることで暴落が生じる可能性があります。

ただ、原因となる価格上昇の背景に強い根拠がある場合は、逆に買い時と見る人が増え、暴騰することもあります。

仮想通貨の暴落による損失を最小限にするには?

仮想通貨の暴落による損失を最小限にするには?

これまで述べた通り、仮想通貨のボラティリティは非常に高く、大きく利益を挙げられる一方で、大きく損をする可能性があります。

ここでは、損失を最小限に抑える方法を紹介します。

【基本】余裕資金にとどめておく

暴落が生じる予兆を感じ取ったり、また実際に予防する行動をとるためには常に冷静な判断ができる状態でないといけません。

その大前提が「余裕資金のみで取引する」ということです。

仮想通貨は大きく利益をあげられる可能性のあるものですが、一方でまだまだ発展途上で先がわからないものでもあります。

そのため、万一価値がなくなってしまっても困らない、余裕資金だけをかけるようにするべきでしょう。

ちなみに、ポーカーなどのギャンブルの世界では1回の金額は自己資金の1/200までが、冷静さ失わない掛け金とされています。

1/200にこだわる必要はありませんが、短期的な暴落にうろたえず冷静に取引判断ができる程度の資金に抑えておくことが、結果的に暴落による損失を最小限にしてくれるはずです。

短期トレードでポジションを取ったまま寝ない

仮想通貨は24時間取引可能ですので、寝ている間に暴落ということも起こりえます。

もちろん、寝ている間に爆上げするということもあり得ると思います。

しかし、基本的に短期売買をする人は一回の取引で莫大な利益を得るというよりも、小さい利益を積み重ねる投資方法です。

だからこそ、自分の知らない間の暴落リスクを下げるようにしましょう。

こまめに買い、こまめに売る

仮想通貨は、結果的に右肩上がりになるかは保証できませんが、必ず上昇と下落を繰り返して行きます。

そのような場合に有効な買い方が、ドルコスト平均法の効果を利用できる「積み立て」です

ドルコスト平均法」とは、価格変動がある相場において、一定期間に一定額の資金で細かく買っていくことで、全体での購入単価を相場変動の平均額程度に抑える方法です。

常に一定額で買い付けをするため、暴騰したときは少なく、暴落したときは多く仮想通貨を買うことになります。

コインの積立が自動でできるZaif取引所

Zaifではビットコインやイーサリウムなどを毎月決まった資金額だけ自動で購入するコイン積立が利用できます。

月1,000円からと少額でも始められますので、興味がある方はぜひ口座開設をして利用してみてください。

Zaifの評判や口座開設の手順について詳しく書かれた記事がありますのでご覧ください。

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ただ、積み立てのデメリットは、価格が高騰しても大きく利益が出ない点にあります。

そこでオススメなのは、積み立てと同時にこまめに売っていくことです。

高騰したときに全体の所有枚数を減らして利益を確保し、暴落時は積立で所有枚数を増やしていきます。

これが余裕資金でできれば、多少の上昇・下落でも慌てることなく着実に資産を積み上げていくことができます。

システマティックな取引を自動で!MT4のススメ

相場の上がり下がりに応じて、コインの売り買いを指示するのは面倒です。

そんなときは、自動売買を検討してみるのもいいでしょう。

各種手数料が無料の取引所 BITPointでは、有名なシストレツール「MT4」と連動して自動売買を行うことができますので、試しに口座を開設してみてはいかがでしょうか?

もちろん、開設にかかる費用は無料です。

価格変動だけじゃない!?仮想通貨の様々なリスク

価格変動だけじゃない!?仮想通貨の様々なリスク

繰り返しになりますが、仮想通貨はまだまだ発展途上にある金融商品であるため、価格変動以外にも様々なリスクが潜んでいます。

ただし、価格変動とは違い、しっかりリスクを理解して対策を取っていれば、発生確率をぐっと下げることができますので、ぜひ一読をオススメします。

フィッシング詐欺などのパスワード盗難リスク

フィッシング詐欺は、取引所そっくりに作られた偽サイトにログインIDやパスワードを入力してしまう手口の詐欺です。

その結果として、アカウント内にある資金を盗まれてしまいます。

特に、メールを介して偽サイトに誘導されることが多いようです。

これを防ぐためには、取引所を名乗っているメールのアドレスを必ず確認しましょう。

偽サイトに誘導するメールアドレスは、不自然な文字列になっていることが多いです。

また、2段階認証をきちんと設定しておくことや、出金できるアドレスが制限できる取引所を使う、と行った対策を行っておくことで、万一メールアドレスとパスワードが知られたとしても、資産を盗まれる可能性はぐっと低くなります。

取引所ハッキングによる資産消滅リスク

コインチェック事件のように、預けて置いた仮想通貨自体が盗まれてしまうというリスクです。

もし発生してしまった場合は、取り返すことはできません。

コインチェックのように、顧客への返金がしっかり行われればいいのですが、これは法律で保証されているものではないため、全く返金されないことも有りえます。

このリスクを回避するには、取引所に大きな資金を放置せず、自分のウォレットに移し変えておくことです

推奨は、Ledger Nano STrezorのようなハードウェアウォレットや、紙にデータを印刷しておくペーパーウォレットですが、GincoなどのスマホアプリウォレットやPC上のソフトウェアウォレットでも保管は可能です。

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そのICO大丈夫?詐欺コインリスク

購入した仮想通貨(トークン)自体が詐欺である、という場合です。

ICO(Initial Coin Offering)とは、簡単にいうと仮想通貨を使った資金集めの方法です。

株式による資金集めに比べて手軽であるということもあって、企業以外の人たちも資金集めに使っています。

ICO自体は詐欺ではないのですが、やはり法整備が追い付いていない現状があり、詐欺に使われることが多々あります。

仮想通貨を使っているので詐欺コインとか呼ばれたりします。

よくある手口は、「値上がり確実のICOコインがある」と言ってダメコインを売りつけられたり、お金だけ巻き上げられるというものです。

ICOへの参加は、仮想通貨にかなり精通していないと詐欺かどうかの判断が難しい場合があります。

自信がなければICO自体に参加しないようにし、また「絶対儲かる!」といった宣伝文句を謳っているICOには手を出さないようにしましょう。

セルフGoxしちゃった…ヒューマンエラーによるリスク

仮想通貨は、実際に紙幣や貨幣があるものではなく、電子情報でしかありません。

そのため、ちょっとしたミスで失ってしまう(と同じような状態になる)ことがあります。

よくあるのは、ウォレット情報を紛失するケースと、送金アドレスを間違えることで仮想通貨が消失してしまうケースです。

ハードウェア/ソフトウェア ウォレットの秘密鍵を紛失する、
ウォレット自体を紛失・破損する、
2段階認証コードが設定されたスマホを紛失・破損する、
などなど。

セルフGox
このように自分のミスで仮想通貨情報を失ってしまうことを、マウントゴックス事件になぞらえて「セルフGox」と言うことがあります。

この対策には以下のようなものがあります。

  • ウォレットを2つ以上持つ
  • 秘密鍵の情報は複数保管しておく
  • ウォレットを分散しておく
  • 2段階認証のキーやQRコードを保存しておく
  • 同じ2段階認証認証設定を別のスマホにいれておく
  • 送金アドレスが登録・制限できる取引所を使う

リスクだけじゃない仮想通貨の魅力

リスクだけじゃない仮想通貨の魅力

ここまで仮想通貨に投資するリスクについて解説してきました。

ニュースなどをみると「仮想通貨は終わりだ」「仮想通貨は危険だ」などの否定的な意見を目にします。

たしかに、2017年の年末から2018年の年始に起こった仮想通貨の爆上げから暴落までの動きを見ると本能的に恐怖を感じる人も多いでしょう。

しかし、ここまで見てきた仮想通貨のリスクは、ほとんどの場合、法律などの規制が追い付いていないことが原因になっています。

実際、仮想通貨はまだ産声をあげたばかりで、その祖であるビットコインですら、2018年時点では産まれてから10年前後です。

イーサリアムに至っては、まだ2歳ちょっとの赤ちゃんです。

FXが初めて登場したときは、今回の仮想通貨のように、大幅に利益を得た人や、借金をかかえるほどの損失を出した人がいました。

それでも今では、安定した金融商品として活発に取引されています。

突如現れた仮想通貨という金融業界の若獅子に対して、現実世界はまだうまく対応できていないのです。

ただ、今後は法規制や取引所の改善によって、どんどん現実社会に適応した形に成長し変化してくるでしょう。

そして、これからの社会で発生する問題に対して、仮想通貨やその技術が必要とされる時がきたら、スマートフォンのように一気に普及するかもしれません。

そんな未来の金融革命を想像させるような「まだまだ近未来の技術」であることに、仮想通貨の最大の魅力があるのではないかと思います。

今ならまだ先行者として仮想通貨に関わることができますので、少額からでも仮想通貨に触れてみてはいかがでしょうか?